<素敵カラダプロジェクト>ひざ上の肉の落とし方 レッスン第3回(毎日新聞)

 働く女性たちが、パナソニックのヘルスケア商品を使いながら健康な心と体を目指す「素敵カラダプロジェクト」。3月20日に行われた宇田渚さんによる「バレエストレッチレッスン」第3回では、「指先・つま先のストレッチ」が行われた。参加者のニックネーム「naoko」さん(東京都内の企業に勤務する20代女性会社員)にリポートしてもらった。

 ◆ひざ上の肉の落とし方◆

 簡単!と思ったのだけれど……。ひざ下を伸ばすのを意識する。これが結構難しい

 「素敵カラダプロジェクト」の第3回レッスンは「ひざ下を伸ばす、ひじ下を伸ばす」がテーマ。ひざ下を伸ばすポイントは、足の親指だけを下に「ぐいっ」と落として足を外向きにする(内またにしない!)こと。正しくするとすごく足がつって痛い……。

 「足がつって当たり前!! だって使ってないんだもん!」と先生。確かに足の指は普段使わないですよね。毎日ヒールを履いているから指の付け根(ネコでいうと肉球あたり)で歩いてると思う。

 本当は指でけって歩くのが正しい歩き方なんですよね。そうやって足を伸ばすと足の裏と足の内側が伸びるんです。

 足の外側の筋肉が発達するとO脚の原因になるとのこと。足の内側を使ってあげることによって「美脚ゲット」というわけですね。

 姿勢が悪くなると背中が丸まってひざも曲がってバランスを取ろうとしてしまうので、結果ひざが伸びずに、ひざ上に肉がつく、と。なるほど!

 逆に、立ったときにもこのひざを伸ばすことを意識すると姿勢もよくなるみたい。そしてもうひとつ「ひじ下を伸ばす」。これを週末、実家に帰ったときにちょっとだけ太り気味の姉に伝授したら、少ししかしてないのに翌日、筋肉痛になっていました。それだけ筋肉を使わない部分ってことですね。

 ↑これ、何やってるかわかりますか?

 ハンドパワーじゃありません(笑い)。わかりづらいけど、手の指に輪ゴムをつけて手をぐっと広げているんです。これをやりながらストレッチ↓

 するとこれが意外と腕の筋肉を使う。輪ゴムなんて身近なものを使ってのレッスンだからお家でもできちゃいます。このレッスンも3回目になって思うことは、体のいろんな部分を今まで使っていなかったんだなぁ……ということと、少し意識するだけで毎日の生活に取り入れながら改善していけるんだという発見。最近、「姿勢がよいね」と前にも増して言われるようになりました。

 そういえば悩みの坐骨神経痛もあまり感じなくなってきたみたい。活動量計があるから、毎日意識して生活ができている。三日坊主の私にとっては無くてはならない商品だ。引き続き素敵カラダ目指してがんばるぞ。

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<第2回の記事>素敵カラダプロジェクト:声出してひざを伸ばす! レッスン第2回
<第1回の記事>素敵カラダプロジェクト:ヘルスケア商品で心も体も健康に レッスン始まる
素敵カラダプロジェクト
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家庭負担、最大月579円=再生エネ買取導入で−経産省(時事通信)

 経済産業省は24日、太陽光や風力など再生可能エネルギーによる電力の全量買い取り制度について、1世帯当たりの電力料金への上乗せ額が最大で月579円以上になるとの試算を公表した。地球温暖化の原因となる二酸化炭素(CO2)排出量の削減効果は現行制度の2倍近くを見込む。
 試算は、家庭の太陽光発電を1キロワット時当たり42円、風力、地熱、水力、バイオマスなどの発電を20円で買い取る場合、制度開始後15年目の標準家庭(月300キロワット時使用)を想定して実施した。 

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財政健全化法案「有力な考え」=与野党で議論必要−仙谷国家戦略相(時事通信)

 仙谷由人国家戦略担当相は25日、内閣府で記者団に対し、財政再建の道筋を示す「財政健全化法案」の国会提出について「危機的な財政を与野党で腹を固めて議論する意味で有力な考えだ」との認識を示した。菅直人副総理兼財務相は前日、同法案の今国会提出を目指す意向を表明している。
 仙谷戦略相は財政再建について「まさに『万機公論に決すべし』で、広く議論を起こさないといけない」と述べ、国民や野党を巻き込んだ議論が必要との考えを示した。 

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支柱に衝突、大学生5人死傷=アイスホッケー部、練習帰り−北海道(時事通信)

 21日午後8時25分ごろ、北海道共和町宮丘の国道229号で、北海道大2年玉置陽生さん(22)=札幌市中央区大通西=運転の乗用車が、道路左側の案内標識の支柱に突っ込んだ。後部座席の男女2人が死亡、玉置さんら3人が腰の打撲など軽傷を負った。道警岩内署が事故原因などを調べている。
 同署によると、死亡したのは北海道大2年、井上真明さん(20)=札幌市北区北17条西=と天使大1年、小林里穂さん(19)=同市中央区北7条西=。軽傷を負ったのは玉置さんのほか、いずれも北海道大の20歳と24歳の男子学生。
 男子学生4人はいずれも北大アイスホッケー部員で、泊村での練習を終え札幌へ帰る途中だったという。 

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小林議員を参考人聴取=資金提供、認識を否定−札幌地検(時事通信)

 民主党の小林千代美衆院議員(41)=北海道5区=陣営が北海道教職員組合(北教組)から選挙資金1600万円を受領したとされる事件で、小林議員が13日、都内のホテルで約4時間にわたり札幌地検の参考人聴取を受けたことが、関係者への取材で分かった。関係者によると、同議員は北教組からの資金提供について「知らない」と認識を否定したという。 

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佐渡のトキ 擬交尾確認…高まる繁殖への期待(産経新聞)

 新潟県佐渡市で野生復帰を目指し放鳥されたトキのうち雌と雄のペアが12日までに、求愛の情を示すために雄が雌の背中の上に乗る「擬交尾」をする姿が確認された。観察ボランティアらの話でわかった。放鳥されたトキで「擬交尾」が確認されたのは初めて。

 ボランティアの話によると今月に入って、5〜7羽で一緒に行動をとるグループのうちペアが「擬交尾」を行ったことが確認されている。10日朝にも枝に止まって擬交尾を行う姿が目撃された。繁殖期を迎えたことを示す黒灰色になっており、交尾にいたる可能性が高い。

 一方、これまでこれとは別のペアで親愛行動を示す枝を渡す「枝渡し」が確認されている。枝渡しは雄同士でも行われるため本格的なペアとはいえなかったが今回の「擬交尾」で繁殖の可能性が一気に高まった。

 今秋に放鳥が予定されていた9羽のトキがテンに殺された中での明るいニュースに関係者はほっとしているという。小沢鋭仁環境相は14日に現地入りして状況を視察する。

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1票の格差、違憲状態=衆院定数訴訟で4例目−福岡高裁支部(時事通信)

 昨年8月の衆院選の定数配分は小選挙区間の人口格差(1票の格差)が最大2.3倍で、憲法が保障する選挙権の平等に反するとして、那覇市の弁護士が沖縄1区の選挙無効を求めた訴訟の判決が9日、福岡高裁那覇支部であり、河辺義典裁判長は「違憲状態」とする判断を示した。選挙無効の請求は棄却した。
 この衆院選をめぐっては大阪高裁、広島高裁が違憲と認定したほか、東京高裁が違憲状態とする判断を示しており、今回で4例目となった。 

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福井・もんじゅ企業、敦賀市長のパーティー券計222万円購入(産経新聞)

 ナトリウム漏れ事故で停止中の高速増殖炉「もんじゅ」がある福井県敦賀市の河瀬一治市長(58)が、事業者の日本原子力研究開発機構の協力会社2社から、平成20年までの5年間にパーティー券計222万円の購入を受けていたことが、3日分かった。

 原子力機構はもんじゅの今月末までの運転再開に向け、県と敦賀市に安全協定に基づいて事前協議願を提出しており、了承するかどうかの判断が注目されている。

 2社は、原子力機構の高速増殖炉「もんじゅ」(同市白木)の保守管理業務などを受注している「高速炉技術サービス」と「TAS」(いずれも敦賀市)。

 市長の資金管理団体「グローバルビジョン」の政治資金収支報告書によると、平成16年から3回にわたり開催された市長の政治資金パーティーで、2社がパーティー券計222万円を購入していた。

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石原知事、外国人参政権「絶対反対だ」 都議会で答弁(産経新聞)

 都議会定例会では3日、都議14人による一般質問が行われた。永住外国人の地方参政権付与問題について見解を問われた石原慎太郎知事は、地方の課題が国家を左右しかねないとして「絶対反対だ」と答弁、国の法制化の動きを牽制(けんせい)した。自民都議の質問に答えた。

 ◆議論は地方自治体で

 自民都議が「国会で(外国人地方参政権の)法制化をもてあそぶのは地方に失礼。地方自治体が議論すべきだ」として石原知事の見解を求めた。

 石原知事は「地方主権の時代の今日、国家的な課題を外国人が左右することがあっては絶対ならない。全国知事会でも十分論議して反対すべきだと申し込んだ」とし、国には「参政権という国家のありようや地方自治にかかわる事柄の重みをわきまえ、現場感覚を持ち、この問題を扱うべきだ」と注文をつけた。

 ◆八ツ場ダム

 別の自民都議から八ツ場(やんば)ダムの必要性について答弁を求められた石原知事は、「水は政の根幹でこれを治めることは国や自治体の責務だ。八ツ場ダムは利根川の治水計画の一翼を担う重要な施設。国に一刻も早く完成させるよう要請していく」と改めてダム建設推進を強調した。

 ◆大卒者の就職支援

 一方、民主都議は不況で就職先がない大卒者への支援について都独自の雇用対策を質問。

 都側は「3月中に区部と多摩のしごとセンターに『新卒緊急応援窓口』を設置し卒業後も就職活動を継続する新卒者に支援を実施する」とした。

 ◆子宮頸がん

 公明都議は子宮頸がん予防ワクチンについて、早期に全区市町村で公費助成を受けられるよう都の支援を要望した。

 都側は「区市町村対象の説明会を速やかに開き、ワクチンの有効性など情報提供を行い区市町村の取り組みの推進に努める」と前向きな姿勢を示した。

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